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第26回日本緩和医療学会学術大会スイーツセミナー「緩和的放射線治療の実際 -診療連携の観点から-」

第26回日本緩和医療学会学術大会スイーツセミナー
「緩和的放射線治療の実際 -診療連携の観点から-」

日時:2021年6月18日(金)14:50 - 15:50
会場:パシフィコ横浜 会議センター 303+304(第3会場)

座長:慶應義塾大学看護医療学部 教授 矢ヶ崎 香先生

演者:埼玉医科大学総合医療センター 放射線腫瘍科 教授 髙橋 健夫先生

要旨:
放射線治療は根治的治療のみならず緩和姑息的治療においても重要な役割を果たしており、国内において、緩和的放射治療(緩和照射)は放射線治療全体の約40%程度を占めている。
緩和照射は症状の緩和のみならずQOLの改善も期待できる。
緩和照射の適応は骨転移や脳転移をはじめ、再発腫瘍による疼痛、腫瘍出血、腫瘍による気道狭窄など多彩である。
緩和照射の治療期間は根治照射に比べ短く、一般に単回~2週間程度で行われている。
代表的な骨転移では有痛性骨転移、脊髄圧迫、切迫骨折が適応となり、疼痛緩和効果は60-80%程度が期待され、その効果は分割回数によらない。
脊髄圧迫に対しては麻痺症状が認められた場合、48時間以内の放射線治療開始が重要であり、全身状態や期待予後、麻痺の程度等を考慮して治療方針が決定される。
これらの緩和照射を適切に、かつ速やかに実施するためには、施設内の関連診療部門との緊密な連携や、地域医療機関との連携の充実が必要である。
緩和照射を療養場所に関わらず、必要時に受けられる体制整備が求められる。
症状緩和に有効な緩和照射がさらに普及するためには、緩和照射の患者や医療者への啓蒙(リーフレット等)、チーム医療(骨転移キャンサーボードや緩和ケアチーム活動等)の充実、地域での連携強化、適切な評価法の開発等が必要であり、現在、学会や厚労省研究班等で検討がなされている。
本講演では緩和照射の実際、ならびに普及啓発に向けた取組等についてお話しする。

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